心身ともに健康でモチベーション高く働ける環境づくりを

ーーありがとうございます。健康経営に取り組まれるようになったのは何かきっかけがあったのでしょうか？

藤井さん（以下、藤井）：健康経営の「従業員の健康管理を経営的視点で考える」「健康投資を行なって生産性を上げていく」という基本方針がSHIFTにフィットしていると考えたからです。

従業員が高いモチベーションで、最適な生産性をもって働ける環境づくりを考えてきたため、今までの取り組みすべてが健康経営につながっていると考え、2年ほど前に健康経営優良法人の認定申請を開始し、より本格的な取り組みを始めました。

ーー取り組みを始めた頃、改善が必要だと感じていたことはありますか？

棚田：改善というよりは、当初から継続的な取り組みが特に必要だと考えているのはメンタルヘルスケアです。IT業界は一般的に抑うつ傾向が高い職種といわれるため、肉体の健康だけでなく、うつの仕組み解明・予防策の検討、カウンセリング窓口の設置など、メンタルヘルスサポートには以前から取り組んできました。

また、従業員のライフステージが変わっていくことも常に意識している点です。年齢的に若い世代が多かった創業当初から比べると、現在は従業員の年齢層も幅広くなっています。そうなると、今後は疾病率の上昇も考えられますし、子育て、家族の介護などといったライフステージの変化を考慮したケアや支援も必要になり、より多角的な視点での健康経営を目指す時期に入っていると思います。

従業員1人に100時間。サーベイも活用して孤立を防ぐ

ーーメンタルヘルスサポートでは、具体的にどのようなことをされているのでしょうか。

棚田：半期に1回、専門機関と連携し、脳科学の見地などから生み出されたサーベイ手法を全社に展開し、そのデータから抑うつ傾向を可視化しています。

このサーベイ結果は、本人以外では、一部の人事担当者や役職者、経営層のみ閲覧できるようになっており、厳密に権限を絞り扱っています。会社からのサポートを希望するかどうかや「職場で相談できる人がいるか」といった質問への回答結果も見ながら、従業員が社内で孤立しないようにさまざまな施策を実施しています。

藤井：SHIFTには現在、月間100名以上が入社しているのですが、コロナ禍をきっかけに在宅での勤務が増えたことから直接対面で顔を合わせる機会も少なくなっています。そのため、社内にささいな相談事などができる仲間が近くにいないということで、悩みを抱えてしまう従業員が少なからずいることは事実です。

棚田：そのため、人事戦略の一つとして「従業員1人に対して会社が必ず100時間以上を使う」という基準を設け、数多くの戦略的なイベント開催や会議、1on1などを通じて、定点でのサポートを行なっています。

社内で孤立しないように先んじて手を打ち、本人や周囲からアラートがあればいつでも対応できる体制を整えています。このように、当たり前ではありつつも実はすべての企業ができているわけではないことを地道に続けて、メンタルヘルスサポートの土台を築いてきました。

また、従業員が自主的に開催する勉強会や部活動などが盛んなことも健全な組織づくりに役立っています。最近では新たな部活も次々に発足されていて、人事部のなかに活動を取りまとめてくれるチームもできています。200人以上の部員がいる部もあるんですよ。

SHIFTは、事業領域の広さから従業員のバックボーンはもちろん、従業員の性別や年齢、国籍なども多様なため、このような活動が多様性の壁を超えたコミュニケーションの活性化に役立っていると感じています。

ウォーキングイベント「シフチャレ！」で運動促進

ーー社内の年齢層が上がってきているというお話もありましたが、身体面の健康に関してはどのような取り組みをされていますか？

藤井：健康経営を始めるにあたって、まず社内の課題を見つけるため、健康に関するアンケートを開始しました。IT業界はデスクワークが多いため、肩こりや腰痛など体の不調に悩んでいる方が圧倒的に多かったです。

また、従業員の約4割が「1カ月ほとんど運動していない」と回答しています。さらにコロナ禍で在宅勤務を中心にしていることもあり、より運動不足が進んでいると感じました。

そこで昨年開催したのが、1カ月間のウォーキングイベントです。一日8,000歩くことを推奨して、「シフチャレ！」というSHIFTオリジナルのイベントを実施しました。

健康経営優良法人の申請を始めてから最初のイベントでしたので、まずは従業員に健康経営への取り組みを知ってもらうため、SHIFT独自のSNSやブログを活用し、毎週イベントの進捗を発信していました。

300人以上が参加してくれたのですが、参加していない人にも興味を持って楽しんでもらえるように、イベントが従業員の目にふれることを意識しました。

ーー開催後の反響や効果はいかがでしたか？

藤井：アプリで計測した歩数データを運営側でランキングにしたので、従業員同士のコミュニケーションのきっかけになりました。事後アンケートでは「モチベーションが上がっていい効果がありました」「可能な限り歩く時間を作りたいから、仕事をがんばります」という声もありましたね。

参加者のうち9割から「またやりたい」と意欲的な反応をいただいているので、運営側としても開催して良かったと感じました。現在は第2弾の開催に向けて準備をしています。

今後も「働きやすい会社」を考え、自社に合った健康経営を進めたい

ーー今後の展望や計画されていることはありますか？

藤井：自分自身が健康経営に積極的に取り組んでいこうと呼びかける立場になってから、「やりがいをもって生き生きと働ける職場とはどんな会社だろう」と深く考えるようになりました。心身の健康については、年齢が若いと「困ったときに考えればいい」と思われがちですが、それでも日頃から健康について考えることを呼びかけるのは非常に大切だと思っています。

ただ「積極的に取り組まないといけない」と言われると誰でも嫌になってしまうので、健康につながることを楽しみながら実現できればいいなと思っています。施策の効果をより数値化して従業員の皆さんに知ってもらい、どのように次の施策に活かしていくかも考えていきたいです。

棚田：実は当初、私は「まだみんな若いのに、なぜ健康をそこまで重視するのか」と思っていた側でした。でも入社する従業員の多様化によって徐々に平均年齢も上がり、健康についてしっかり考えるフェーズに入ってきていますし、現在は年齢を問わず疾病予防をしておくと安心安全に働けて生産性も高くなると考えています。

また、先ほども話題になったようにSHIFTは従業員が多く、入社して数か月経つと話したことのない従業員が大勢いるという構造的な課題もあります。

コロナ禍でコミュニケーションの問題には拍車がかかっており、寂しさや孤独感を感じている人もいることがアンケート結果からもわかっていますので、今後はコミュニケーションの充実に向けた取り組みもさらに力を入れていくことで、生産性の向上に加えて、メンタルヘルス悪化も防ぎたいですね。

ーー最後に、健康に関心のある方や健康経営に取り組む企業の担当者など、読者の方へメッセージをお願いします。

藤井：健康経営優良法人の申請に向けて活動をすると、従業員にとって働きやすい環境を見直すきっかけにもなりますし、一人ひとりが体にどういう悩みを抱えているのかといった健康課題も見えてきます。

在宅中心の働き方に変わり、顔を合わせる機会がなくなってきているからこそSHIFTも健康面はすごく重視していますし、やはり会社側から発信し、従業員の意識を高めることが重要ではないでしょうか。

健康経営は取り組みをしてすぐにわかりやすい効果が表れるわけではないため、まずはできることから始め、少しずつ変化させながら自社の課題に取り組んでいただくのが有効なのではないかと思います。

ーー本日はお話いただき、ありがとうございました。

今回お話を伺った企業はこちら：株式会社SHIFT

インタビュアー：青柳和香子